DX社員教育がうまくいかないのはなぜか？

DX社員教育やDXリスキリングの重要性をいち早く理解して、対策に取り組んではいるものの、なかなか社内に浸透せず上手くいっていないとお悩みの方も多いのではないでしょうか。

その大きな理由として、DX教材が自社のビジネスモデルやオペレーションにフィットしていないため、社員にとって自分ごと化されないということが考えられます。

最近流行りの定額制学び放題などのサービスは、幅広い講座を受けられる反面、講座に統一性がなく一般的な知識を得るだけの既成コンテンツに留まっており、自社独自の領域に踏み込むことができません。
しかし、DXで本来目指すべきところは、ビジネス環境が激しく変化する中で企業が競争優位性を確立するために、システムに限らず企業文化を変革していくことにあります。ここに大きなギャップがあるため、DX社員教育はなかなか上手くいかないのです。

鍵となるのは「既成教材」と「自作教材」の組み合わせ

では、どのようにしたらDX社員教育を上手く進めることができるのでしょうか。

DX本来の目的である企業文化の変革まで推し進めるためには、トップからのビジョン説明や、ビジネスモデルやオペレーションに関する説明など、自社独自の教材を組み込んでいくことが大切になってきます。つまり、既成教材と自作教材を自在に組み合わせて講座が作れる「アソーテッド・ソリューション」のアプローチが必要なのです。

ここでは、この「アソート型」の講座を実現できるソリューションとして、『みんなデ』と『Platon』の2つをご紹介しましょう。まずは、両者の比較表をご覧ください。学習管理システム、提供DX教材といった主要素は両者共通です。主な違いは、料金体系（定額or従量課金）になります。

アソート型 DX教育を実現する2つのソリューションの比較

01成果を生み出す「アソート型」DX教育

みんなデ

続いて、それぞれのソリューションの詳細です。
まず、ディジタルグロースアカデミア社が提供する『みんなデ』から見ていきましょう。

『みんなデ』は、「デジタル人材育成」に特化した、全社員がデジタルを使いこなすための育成支援プラットフォームです。デジタル人材育成に特化した最新のeラーニングコンテンツを定額で受けられるだけでなく、「自社教材」を自由に追加できる、「各企業、業界の要望を汲んだ最新教材」をテーラーメイドで追加できる、といった特長を備えているため、自社独自のビジネスモデルや企業文化に沿った学習環境を提供することができます。また、受講状況を簡単に可視化するダッシュボード機能が備えられているため、DX社員教育を強力に後押ししてくれます。

「みんなデ」公式サイト

02成果を生み出す「アソート型」DX教育

LOGOSWARE Platon

次に、弊社が提供する『Platon』です。
『Platon』は、eラーニング学習管理のプラットフォームですが、DXを学ぶためのeラーニングコンテンツが豊富に用意されています。また、PowerPointさえあれば音声合成で簡単に教材を作成できるソフトもあるため、「自社教材」を驚くほど簡単に、自由自在に追加することができます。そのため、自社独自のビジネスモデルや企業文化に沿った学習環境の基盤を整える最適なソリューションとなっています。

『Platon』のもう1つの特長は、「スモールスタート」出来ることです。「誰に」「どの教材を」「どれくらいの期間で」受講してもらうのかを自由に組み合わせることが出来るため、いきなり全社員DX教育をするのは難しいという場合は、まずはスモールスタートで始めてみて、徐々に全社員教育へステップアップしていくことをお勧めします。

Platon製品情報

DX教育による企業文化の変革が急がれる背景

コロナ禍において、押印や対面販売などこれまで当たり前と思われてきた企業文化に対して変革の一歩を踏み出せたかどうかで、対応の成否が大きく分かれました。

つまり、急激なビジネス環境の変化に対して、デジタル技術を活用して生き残れるかどうかは、システムに限らず企業文化を変革できるかにかかっており、そのためには経営陣や一般社員もデジタル技術の利活用やDXに対する理解が不可欠なのです。

また、日本では従来からシステム開発をSIerに任せるケースが多く、自社で内製化できる人材が少ないと言われています。その結果、過剰にカスタマイズされて複雑化・ブラックボックス化された古いシステムが残ったままとなり、変化の激しい今の時代に柔軟に対応できないことが大きな課題となっています。

IPAが公表した「DX白書2021」によると、米国では60.2%の企業がシステム内製化を出来ているのに対して、日本では19.3%に止まっています。国際的な競争力という観点からも、デジタル人材を社内に浸透させることは急務といえるでしょう。

出典：DX白書2021（IPA）

“つくる側”も、“つかう側”も

DX社員教育を進める上で注意すべき点として、“つくる側”と“つかう側”のギャップを広げないことが挙げられます。”つくる側”がせっかく努力してDX化を推進しようとしても、“つかう側”にその知識が無ければ「よく分からない」ということで抵抗に合ってしまうからです。

そうならないためにも、一部の社員だけではなく全社員を対象に「既成教材」と「自作教材」をアップデートしながら、長期的な視点で自社の文化に適した講座を提供していくようにしましょう。

DX社員教育・DXリスキリングで
変化の時代を勝ち抜きましょう

ここまで述べてきたとおり、変化の激しい時代に競争優位性を確立できるように企業文化を変革していくためには、既成教材だけではダメで、自作教材と自在に組み合わせて講座が作れる「アソーテッド・ソリューション」のアプローチが必要です。

ここでご紹介したような企業独自のコンテンツを織り交ぜることが出来る「アソート型」ソリューションを活用して、ぜひDX社員教育・DXリスキリングを成功に導いてください。